以下の表Ⅰは「文部科学省　『令和6年度学校基本調査』（https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files ?stat_infid=000040230717）」を、表Ⅱは「国立教育政策研究所『高校生の高等教育進学動向に関する調査研究』（https://nier.repo.nii.ac.jp/records/2000008）をそれぞれ加工して作成したものである。

表Ⅰ　都道府県別　大学進学率（上位5都府県を抜粋）

	東京	京都	神奈川	大阪	兵庫
大学進学率(％)	74.2	74.0	69.4	68.9	68.6

表Ⅱ　世帯年収別(単位：万円)大学進学希望率

	～400	400～650	650～850	850～1050	1050～
希望率(％)	59.9	70.4	79.5	84.9	92.8

　表Ⅰからわかったことは、大学進学率の上位には大都市圏が並ぶ傾向があるということである。
　さらに表Ⅱの「世帯年収別の進学希望調査」によると、全世帯平均の大学進学希望率が76.2%であったのに対し、世帯年収が400万円未満の場合は平均を大きく下回る59.9%、1050万円以上では平均を大きく上回る９２．８％となっている。つまり、世帯年収が多ければ多いほど、大学進学希望率は上がるということである。

　これらの結果から思うことは、努力すれば誰もが大学に進学できるチャンスはあるのかということである。大学進学のチャンスが誰しも均等に与えられているという前提に対して、どうしても懐疑的にならざるをえない。

　しかし、敬倫塾の卒業生たちの多くは浪人せず、自身の学力にあった大学に進学している。進学率の差には地域や所得など様々な要因が絡むにせよ、高校1年時から計画的に学習を進めることが重要であり、そうすれば自ずと、学費が比較的かからない国公立大学への進学や、その他の選択肢が生まれてくるのではないだろうか。